噂の自治体にふるさと納税しました。(2019年1回目)

金融知識
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今日は、うってかわって「ふるさと納税」の話です。

ちなみに今週末もちゃんと勉強しました。

ただ、ふるさと納税の時期を逃すと・・・だったので、覚えているこのタイミングで済ましておきたかったんです。今年中にやればいいんじゃないのか?というご意見はごもっともなんですが噂の自治体に「ふるさと納税」したくて、このタイミングで納税しました。

噂の自治体とは・・・

泉佐野市!

です。かなりファンキーな取り組みで、2月初めの頃、メディアに取り上げられていましたね。

ふるさと納税は、この2年くらい毎年やっています。周りを見るとほとんどやっていない人が多いと思いのですが、私自身この制度はやらない人は損!くらいチートな制度だと思っていますし、いつかは規制されるだろうな~と思っていました。

「ふるさと納税」と検索してもらえれば、いろんな説明がすでになされているので、ここでの説明は省きますが、毎月ただ払っている住民税が「少なくとも3割返ってくる」という制度なのですから、やらない分、月数万円捨てていると思っています。

たとえば私の場合、冷凍豚肉数kgとか、冷凍鰻(加工品)とか頼んでいて、冷凍庫はぎっしりです。その分、お肉を買いに行かなくて済むし、鰻ならばレンジでチン!すれば1食浮きます。

あとは、ビールとか(大体1箱で10,000円納税が相場)もあります。 なんだかんだ飲む人ならばコンスタントに買っているものですからね。また、 ビールには利点があって、冷蔵庫が小さい・もう容量がない場合でも、置き場所には困らないということです。

このように、実質タダでもらえるようなものです!

話は戻って泉佐野市ですが、メディアの甲斐あって、2月初旬は全く市のホームページに繋がらないよう状況でした。この「アマゾンギフト券で還元」というキャンペーンが3月までなので、3月中旬ごろから再度騒がれ始めるのではないかと思い、このタイミングにしました。

この日はなんとか泉佐野市のホームページに繋がりました。

こんな感じです。私は「アマゾン券で20%還元」でソートしたので、右上に「20%」というフラグが立っています。なお、5月までの配送なら「10%還元」、5月以降の配送でいいならば「20%還元」とのこと。品物の到着を急ぐ人は10%還元のようですね。

私は何も急がないので、5月以降の配送を選択して、お肉の冷凍物を探しました。結果選んだのはこれ!

お肉の定期便です、最初に豚肉(4kg)がきて、そのあと牛肉の切り落とし(1.7kg)、最後にすきやき用の牛肉(1kg)とのこと。

なぜ、豚肉と牛肉の混在したものを選んだのかというと、意外と牛肉だけだと用途に困るということ。私は基本自炊(週6.5日は自炊)する人間でして、以前牛肉だけの切り落としにしたのですが、用途として牛丼か焼肉かくらいしかなく、なかなか消費できなかった経験があります。

豚肉だと、豚丼はもちろん、生姜焼き、回鍋肉、味噌煮込みうどんの具、キムチ鍋と多彩です。なので豚肉のある、この商品にしました。(20%還元で、豚肉のある選択肢はこれのみだった)

全部で7kgくらいあって、お肉の相場が2円/g(国産とか和牛なのでもっと高い気はしますが・・・)と考えても、15,000円。45,000円の3割はある気がしますね。

さらにこれに、アマゾン券9,000円!

お得ですね。今回は4,5000円の寄付でしたが、また別のもので良いものがあれば、追加したいと考えています。

メールや住所を登録したら、泉佐野市より返信(自動)がきました。

このたびは、大阪府泉佐野市にふるさと納税へのご支持をいただき誠にありがとうございます。
今回頂いた寄附金は泉佐野市の発展のため、皆様の意志に基づき大切に活用させて頂きます。
寄附金の活用状況につきましては、泉佐野市ふるさと納税サイトにて随時公表してまいりますので、ぜひご覧ください。

【キャンペーン特典について】
Amazonギフト券は2019年5月以降順次、寄附申込時に登録いただいたメールアドレスに送信します。登録のメールアドレス以外を送信先として指定することはできません。

【今回の寄附額を基に算出したAmazonギフト券予定金額】
Amazonギフト券: 9,000円分

管轄の総務省の考えは分かりますが、個人的にはこの取り組みを応援しています。

今は私も都内に住んでいて、自分の住んでいる自治体にお金を落とさないというのは、いろいろな弊害を生むという意見は理解できます。

しかし、個人的には都内に人が溢れすぎていて、リモートワーク等が進むのなら、私は地方に住みたいと考えています。

一方で、地方は税収がなく、若い人を迎えいれる環境の準備ができておらず、このような制度(ふるさと納税)の財源を活用して環境が整うならば、私はその地域に縁もゆかりもなくても移住したいと考えています。

「法律違反はしていない」という自治体の意見も分かりますし、「法律の趣旨を逸脱している」という総務省側の意見ももっともです。

ただ、ゲームとしてルールを作った側が強い(変える権限も持っている)ので、ゲームをしている側からすれば、ゲームが長くプレイできることをただ望むのみです。

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